2035年、対面コミュニケーションは、どう変わるか
予想日 2026年10月9日 判定予定日 2035年4月30日 最終更新日 2026年10月9日
編集部による主観的な確率です(統計的な確率ではありません)
判定基準 ― 何が起きたら的中か
国土交通省が公表する「テレワーク人口実態調査」の令和16年度(2034年度)調査で、雇用型就業者に占める「雇用型テレワーカー」の割合が30.0%以上なら的中。30.0%未満なら外れ。2035年12月31日までに、同じ定義の数字が公表されない場合は、判定不能とする。調査の定義や質問が変わって、令和7年度の25.2%と比べられない場合も、判定不能とする。
現在の状況
- 国土交通省の令和7年度調査(2026年3月24日公表)で、雇用型テレワーカーの割合は25.2%(前年度比+0.6ポイント)。直近1年間のテレワーク実施率は、全国で16.8%(+1.2ポイント)だった。
- コロナ禍後は減少が続いていたが、令和7年度は増加に転じた。
- 総務省の令和7年通信利用動向調査では、テレワークを導入している企業は50.1%(前の年は47.3%、報道による)。
- スマートフォンの世帯保有率は91.8%(総務省、2025年8月末)。顔を見て話す手段は、すでに誰もが持っている。
注目するサイン
- 国土交通省の毎年のテレワーク人口実態調査(例年3月ごろ公表)
- 総務省の通信利用動向調査での、企業のテレワーク導入率
- 大手企業の出社の方針の変化
この予想は、「昔の未来、いまの答え。#02 テレビ電話」から続く、「未来の続きを予想する」シリーズです。
主な根拠
パンデミックの時期に急に広がったテレワークは、その後にいったん減ったが、令和7年度は増加に戻った。出社に戻る流れがある一方で、完全には戻らない働き方が定着しつつある。
ビデオ通話の手段は、すでに十分に普及している。今後は、AIによる会議の記録や翻訳、仮想空間などで、離れて働く不便が小さくなる可能性がある。
ただし、10年で25.2%から30%へ、約5ポイント増えるには、年に約0.5ポイントの増加が続く必要がある。令和7年度の増加幅(+0.6ポイント)は、その水準に近いが、毎年続くとは限らない。
人口が減り、働き手が不足するなかで、通勤の負担を減らす働き方の需要は強まる。一方で、新人の育成や雑談のような「対面の良さ」を重く見る企業も多い。
反対のシナリオ
出社を求める企業が増え、雇用型テレワーカーの割合が、25%前後で横ばい、またはそれ以下に戻る。あるいは、AIなどで仕事の多くが自動化され、通勤そのものが減って、30%を大きく超える。
参考資料・出典
公開時の予想（2026年10月9日に記録）
- タイトル
- 2035年、対面コミュニケーションは、どう変わるか
- 予想内容
- 国土交通省の「テレワーク人口実態調査」の令和16年度(2034年度)調査で、雇用型テレワーカーの割合が30%以上になる。
- 編集部予想
- 30%には届かない。25%前後で、横ばいが続く。
- 予想確率
- 38%（編集部の主観）
- 予想日
- 2026年10月9日
- 判定予定日
- 2035年4月30日
- 判定基準
- 国土交通省が公表する「テレワーク人口実態調査」の令和16年度(2034年度)調査で、雇用型就業者に占める「雇用型テレワーカー」の割合が30.0%以上なら的中。30.0%未満なら外れ。2035年12月31日までに、同じ定義の数字が公表されない場合は、判定不能とする。調査の定義や質問が変わって、令和7年度の25.2%と比べられない場合も、判定不能とする。
更新履歴
- 2026年10月9日公開予想を公開しました。この時点の予想内容は固定され、画面に残ります。
予想確率は「編集部による主観的な確率」であり、客観的な統計確率ではありません。予想の扱いは予想の透明性をご覧ください。
